商品の詳細

• Amazon.co.jp ランキング: #8326 / 本
• 発売日: 2009-03-27
• 版型: 単行本（ソフトカバー）
• 197 ページ

内容紹介
55万部突破「若者3年」シリーズの著者が、緊急出版!
正社員・非正規の99%が幸せに働ける画期的提案とは――

・なぜ、「派遣切り」「高齢フリーター」が続出しているのか?
・なぜ、転職は「35歳が限界」なのか?
・なぜ、中堅社員の「うつ病」が増えているのか?
・なぜ、少子化が止まらないのか?

それらの問題の根底には、すべて「年功序列制度」があります。
「仕事の成果は、20年後にポストで支払う」という高度成長期に作られた「時代錯誤なシステム」により、組織に人が縛り付けられ、正社員・非正規ともに、自由に多様に働くことができないのです。

・問題は、「正規・非正規格差」よりも、じつは「世代間格差」にある
・中高年の“もらいすぎ”が、若者の雇用を圧迫している
・「非正規という調整弁」を使い、「正社員を過保護」できた時代は終わった
・今後、「同一労働、同一賃金」の時代がやってくる
・そこで生き残る「21世紀型人材」とは、どんな人間か?
・賃下げは、正規・非正規ともに“幸せ”をもたらす
・賃下げのうち、半分は税金で補填すればいい

それらの内容が、本書で詳しく解説されています。

「派遣切り」が相次ぎ、正社員の賃下げ・リストラが始まる今、みんなが幸せに働ける秘訣が本書にあります。
「新しい時代」には、「新しい働き方」が必要なのです。

内容（「BOOK」データベースより）
相次ぐ「派遣切り」、「3年3割」問題、転職「35歳限界」説、中堅社員のメンタルトラブル…すべての問題を解消する「秘策」とは―正社員と非正規の99%が幸せに働ける画期的提案。

著者について
城繁幸
人事コンサルティング「Joe's Labo」代表。
1973年山口県生まれ。東京大学法学部卒業後、富士通入社。人事部門にて、新人事制度導入直後からその運営に携わる。
同社退職後に、『内側から見た富士通「成果主義」の崩壊』(光文社、2004年)、『日本型「成果主義」の可能性』(東洋経済新報社、2005年)を上梓、高い評価を得る。『若者はなぜ3年で辞めるのか?』(光文社新書、2006年)は20代、30代ビジネスマンの強い支持を受け、40万部を超える大ベストセラーに。続編に『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか』(ちくま新書、2008年)がある。
人事制度、採用等の各種雇用問題において、「若者の視点」を取り入れたユニークな意見をメディアにて発信し続けている。

カスタマーレビュー

日本経済のマイナススパイラルを突き止められる
1％の賃下げとあるが、給料を下げても
彼らにマイナスになるとは限らない。
なぜなら、

賃下げをすれば日本全体がよくなり、
医療や介護の保障が手厚くなる可能性があるから。

詳しく見ると

１．今までの「年齢給・終身雇用」は高成長期にしか適用できない。
　　それを今も維持しているため、
　　↓
２．正社員ではなく非正規社員を増やす
（低賃金・低保障）
　　↓
３．若い世代の負担となり、結果的に
　　→晩婚化・少子化・保険料未納を増長
　　↓
４．医療や介護、老後の年金の原資（人・金）がなくなる。
　　↓
５．高齢者が老後に不安を覚え、既得権を守る
（年齢給の確保、国債発行を続行など）
　　↓
６．日本経済の悪化＆ ２．に戻る

という悪循環が
今の日本経済・雇用・老後保障・医療・介護に影響を与えている。

老人が悪いとか、若者が悪いとかいう議論は無意味。
卵か、にわとりかというだけの話。

ただはっきりしているのはどこかにメスを入れないと、
全員「不幸行きのトロッコがブレーキをつけずに進み続ける」と言うこと。

筆者はそのメスが
「年齢給の廃止（段階的措置も含む）」だと述べている。

・これはかなり説得力があるし、少ない犠牲で多くの効果があると思う。
・ただそれをさせまいとする人や情勢がある。
どちらも重要な話でこの本はとても良くまとめている。

労働問題だけでなく、日本全体の様々な制度疲労に
関心がある人には是非オススメ。
政治家には是非読んでもらいたいが、彼らを選ぶ有権者も読むべし。

雇用再生の大きなヒントです


　「若者はなぜ３年で辞めるのか？」の著者が書いた本です。
　同じ仕事をしていても、派遣社員の時給と、５０代の正規社員の時給は
大きく違います。「何故、同じ仕事をしても給料が違うのか。」この、非常に
簡単な疑問を解決するためにどうしたらいいかを提案しています。
　年功序列型の雇用体制をいまのまま続けると日本の未来は、非正規雇用
の方がさらに増えるだけになってしまいます。
　「同一労働、同一賃金」に日本の雇用の考え方を変えることで、すべての
労働者に「希望」が産まれると著者は説いています。
　すべての労働者の幸せを考えるためにも「同一労働、同一賃金」の考え方
を目指すことを皆さんも考えて見ませんか。

賃金だけでなく、日本のあらゆる問題に大胆に切り込む
　1%の賃下げと言っているが、実は日本型年功賃金制度で最も収入が多くなる45〜55歳が受け取る賃金の1%をカットして非正規雇用者に振り向けるだけで日本が抱える多くの問題が解決されるとする内容である。

　日本の問題、それはフリーターの増加・高年齢化や少子化、エリート学生の製造業・公務員離れ等である。これらを解決するために、報酬とポストの分離を実現し、賃金の下方硬直性を無くせと訴えている。

　具体的には、抜擢人事の実施、ポストと報酬の分離、高年齢層の賃金抑制、あるいは成果に合わせた減給や降格、大学と連携したビジネス教育の充実化、それに伴う大学制度と企業人事政策の改革と、挙げればきりがない。組合が正社員の既得権益を守ることが、派遣社員の増加、購買力低下と巡って業績悪化に繋がっているとしたら、組合と会社は自分で自分の首を絞めている。また、力のある学生はこのような会社には既に入社しない。東大を始めとするエリート校の出身者が外資系、ベンチャーに流れ、滑り止めとして製造業を捉えている現状を企業人はどう考えるのか。
　多少過激かもしれないが、これらの改革さえ実施すれば日本の未来は明るいと言っているのだ。世界には未来への希望も展望も持てない国も多いのだ。少々の既得権益を手放すことで日本全体が幸せになれるなら、考えても良いんじゃないだろうか。